アンケート: 労働のトップ条件としてランクインする柔軟な働き方

Zoom は Morning Consult に委託して、 米国、英国、ドイツ、オーストラリア、シンガポール全体で 4,000 名のナレッジ ワーカーを対象にアンケートを実施し、 労働者が今日の企業に求める福利厚生、および福利厚生条件としてのハイブリッド ワークに対する感情を調査しました。 このアンケート結果では、アンケート対象国すべてにおいて、働く場所と時間の柔軟性が、1 位の好条件の報酬および福利厚生のパッケージに次いで、重視する労働条件の上位にランクインしました。

Survey: Flexible work is now almost as important as compensation

最愛の人に、自分自身に、そしてやるべきことをすべてこなすために時間を使うことを考えると、1 日 1 日の時間は限られています。 時間に余裕を持てば人生が豊かになります、そして昨今、多くの従業員が自分の時間を楽しむことを幸福ととらえています。

このことが、近年のテクノロジー進化を伴う柔軟な働き方を加速させ、私たちの多くが貴重な時間を取り戻すことにつながりました。 希望する時間と場所で仕事に取り掛かれば、個人の生活を、そして仕事の業務を、さらに配慮することができます。

Zoom は Morning Consult と提携して今日の労働者が柔軟な働き方をどう感じているか調査しました。 現在、多くの従業員は柔軟な職場環境を雇用主から提供される主な福利厚生だと捉えていますが、柔軟な働き方とは何を意味するのでしょうか? これは、完全リモートワークの従業員、毎日出社する従業員、ハイブリッド スケジュールを利用する従業員などで意味合いが異なるかもしれません。 しかし結論として、柔軟性とは働く場所と時間に関する選択肢を示しています。 そしてこれは大半の従業員にとって、ほかの一般的な労働条件よりも重要です。

上述の質問などに関して詳しく調査することで、弊社のアンケートでは以下のような重要な結果が複数判明しました。

  • 全アンケート回答者のうち、43% は柔軟な働き方は労働条件ではなく、当然の権利と考えています。
  • 全アンケート回答者のうち、70% は今後より柔軟な労働環境を確保するために現在の勤務先の退職を検討しています。
  • ナレッジ ワーカーは、仕事のあらゆる側面に関してオフィスよりもリモートの方が優れていると考えています。 リモートが勝るもっとも重要な仕事の側面として、通勤時間の省略、新型コロナウイルスに対する安全性の確保、支出の少なさ、大きな自由度、家族と過ごす時間、環境への影響の少なさ、場所を問わない働き方、優れたワークライフ バランス、子育てのしやすさが挙げられます。

調査結果についての詳細な見解をご覧ください。

主な福利厚生条件としての柔軟な働き方

主な福利厚生条件としての柔軟な働き方

私たちは、今日の労働者がどのように特定の福利厚生を重視しているか把握しようとしました。 労働者は十分な報酬よりも無料ランチの方が重要だと考えているのでしょうか? あるいは柔軟な労働時間よりも福利厚生のパッケージ(医療保険、歯科保健制度など)を優先するのでしょうか? アンケート対象のすべての国において、時間とスケジュールの柔軟性(75% の回答者がもっとも重要な福利厚生条件トップ 5 に位置付け)は、報酬(81%)に次いで 2 位にランクインしています。 働く場所の柔軟性は、福利厚生のパッケージ(74%)に次いで 4 位(64%)という結果でした。

報酬を含む労働条件トップ 5

一方、報酬と福利厚生を考慮しなければ、働く時間と場所の柔軟性は、重要な労働条件のトップ階層にランクインします。 働く時間とスケジュールの柔軟性は 85% の回答者が、働く場所の柔軟性は 78% の回答者が重視しています。

報酬を含まない労働条件トップ 5

国と世代全般における共通事項

国と世代全般における共通事項

全世代の労働者は、主な労働条件として柔軟な働き方を重視していますが、ある特定の労働者はこの条件を他の条件よりも重視しています。 たとえば米国の回答者の場合、働く時間と場所の柔軟性は、1 位の報酬と福利厚生に次いで 2 位にランクインしていますが、この条件は X 世代やベビーブーム世代より、Z 世代 / 30 歳未満の若いミレニアル世代、ミレニアル世代の方が重要視しています。

79% の Z 世代および 30 歳未満の若いミレニアル世代は、柔軟な労働時間をほかの職場条件よりも重視しています。

72% の年上のミレニアル世代(27~42 歳)は、柔軟な労働時間をほかの職場条件よりも重視しています。

69% の X 世代(43~58 歳)は、柔軟な労働時間をほかの職場条件よりも重視しています。

69% のベビーブーム世代(59~77 歳)は、柔軟な労働時間をほかの職場条件よりも重視しています。

米国における、報酬と柔軟な労働時間・場所の重要性に関するトップ条件

働く場所の選択権は、調査対象の世代と国全般で共通して重要であることが示されています。 80% のオーストラリア人や 77% のドイツ人など、各アンケート対象国の回答者の約 3/4 が勤務日に働く場所の条件を考慮に入れています。 Z 世代およびミレニアル世代にとって、この選択権は非常に重要です。米国の Z 世代および若いミレニアル世代の 42%、さらには米国の年上のミレニアル世代の 48% が、このことに同意しています。

働く場所の重要性

働く場所(と方法に)の実態

働く場所(と方法に)の実態

リモートワークはアンケート回答者にとって目新しいものではありません。 本アンケート対象者の大半がパンデミックより前、またはパンデミックが始まると同時にリモートで働いた経験があると答えています。 リモートワーク体験がもっとも多いのは英国の回答者です。89% がパンデミックより前、またはパンデミックが始まると同時にリモートワークを経験しており、次にシンガポールの回答者(88%)、ドイツの回答者(84%)、オーストラリアの回答者(81%)、米国の回答者(72%)と続きます。

さらに、多くの回答者はこの勤務形態を望んでおり、最低条件としてハイブリッド ワークの維持を希望しています。 全回答者のうち 89%ハイブリッド スケジュールまたは柔軟なスケジュールでの勤務、あるいはリモートワークを望んでおり、米国ではリモート(43%)およびハイブリッド(41%)という回答がほぼ半々に分かれています。 オーストラリア(57%)、ドイツ(62%)、シンガポール(65%)、英国(59%)では、ハイブリッド ワークまたは柔軟な働き方が重視されています。

リモートワークに関する体験&優先度

仕事の柔軟性という観点からは、回答者にとって働く場所は重要ですが、スケジュールを個人のニーズに合わせて調整する能力もまた重要なことです。

柔軟な働き方が本当に意味することについて尋ねると、希望する場所で働く柔軟性と、必要に応じて仕事のスケジュールを調整する柔軟性は、回答者にとってほぼ同等の重要事項となっています。 すべてのアンケート対象国で柔軟な働き方の意味を質問したところ、59% の回答者は希望する場所で働くことと回答し、65% は必要に応じて自分のスケジュールを調整することと答えています。

柔軟な働き方の意味するところ

柔軟な働き方が従業員のエンゲージメントと定着率に与える影響度

柔軟な働き方が従業員のエンゲージメントと定着率に与える影響度

柔軟性には、一般的な採用パンフレットに記載されている労働条件を超えるメリットがあります。 アンケート結果によれば、柔軟な働き方により通勤時間が減り、最愛の人と多くの時間を過ごすことができます。さらに仕事に対する高い生産性とエンゲージメントを維持することも可能です。

回答者は仕事に関する多くの側面でリモートが勝っていると答えています。この理由として、支出の少なさ(72%)、家族と過ごす時間の増加(71%)、優れたワークライフ バランス(61%)、より健全なメンタルヘルス(48%)、仕事に関する高い生産性 / 集中力(38%)が挙げられます。

リモートワークと対面ワークのメリットの比較

一方、柔軟な働き方の恩恵を受けるのは各従業員のみではありません。このようなポリシーを採用する企業は、最終収益の向上に寄与する満足度、エンゲージメント、ロイヤリティの高い従業員の獲得というメリットを享受できるのです。 逆に柔軟な働き方を採用しない企業は、従業員の大量離職を招くおそれがあります。

86% の回答者は、柔軟な働き方により従業員の満足度が高まる可能性は、非常に高い / ある程度高いと回答しています。また、70% の回答者はより柔軟な職場環境を確保できるのであれば、別の企業への転職を考慮する可能性は、非常に高い / ある程度高いと回答しています。

柔軟な働き方&雇用定着率に関するステートメント

従業員がリモートワークまたは柔軟な働き方を利用できれば、より企業に貢献する可能性が高まります。 全回答者のうち、合計 84% は、リモートワークまたは柔軟な働き方を用意している企業で働く可能性は、非常に高い / ある程度高いと回答しています。

柔軟な働き方ができる環境を整えている企業で働く可能性

Agile solutions that support flexible work

柔軟な働き方をサポートするアジャイルなソリューション

従業員に、働く場所を問わず柔軟性と生産性の両方を高めるツールを提供しましょう。 これは、場所を問わず有意義なつながり、効果的なコミュニケーション、効率的なコラボレーションを実現する、従業員の働く場所に合うソリューションを見極めて実装することから始まります。

Zoom One には一定水準の効率性とアジリティが備わっています。 Zoom のバンドルは、電話、ミーティング、チャット、ホワイトボードなどを費用対効果に優れた単一プラットフォームにまとめることで、つながりとコラボレーションを行う方法を合理化します。 急な用事で Zoom Team Chat で情報を共有する場合も、Zoom Phone で外出先から重要な通話を発信する場合も、Zoom One があれば、今日の従業員が求める柔軟性を実現しながらリーダーが必要とする効率性もサポートできます。

方法

本アンケートは、米国、英国、ドイツ、オーストラリア、シンガポールの各国で 4,000 名のナレッジ ワーカーを対象に行われました。 ナレッジ ワーカーとは、非公開セクター、政府、非営利セクターで、フルタイムで働く事務職と定義されています。

本アンケートは、米国、 英国、 ドイツ、オーストラリア、シンガポールを対象に 2023 年 2 月 3 日~24 日の期間に実施されました。 本アンケート内のデータは、国ごとのナレッジ ワーカーによる回答データ近似値との釣り合いを重視しています。 本調査の誤差幅については、すべての対象国で ± 2%、米国、英国、ドイツで ± 3%、 オーストラリアとシンガポールで ± 4% となっています。 誤差幅はサブグループ内よりも小規模になります。