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    中断された生活 - 新型コロナウイルスの影響

    将来的にどの程度のバーチャル化が望まれているのか

    10か国7,689人の回答者を対象に、パンデミック期間中どのようにビデオを利用していたか、またパンデミック以降の世界がどのようになることを望むか、アンケートを行いました。 このレポートで回答をまとめています。

    新型コロナウイルスのパンデミックは、世界中の人々の生活と行動を劇的に変えました。 私たちは、これまでと違う方法で買い物、勉強、人付き合い、仕事、お祝いごと、ビジネスなどに適応しなければなりませんでした。

    ZoomがQualtrics Researchに委託し、提供されたアンケートデータと知見を基に作成したこのレポートは、、ビデオ コミュニケーションが私たちの日常生活にもたらした影響に焦点を当てています。 当社は、世界各地の10か国にわたり、ビデオ コミュニケーションのさまざまなユースケースと、その利用と受け入れの状況について調査しました。 アンケート結果からは、世界がこれまでにない課題に直面していることや、暮らしのなかの重要な活動を、普段通りに近い形で継続するうえで、ビデオ コミュニケーションがどのように役立っているのかが見えてきます。

    「対面」でのやりとりに変わる「ビデオ」という手段は高い水準で評価されていますが、1年以上の変化を経た今、この先はどうなるだろうか、という疑問が生じています。 パンデミック中だけではなくその収束後も視野に入れると、バーチャルな生活の継続はどの程度望まれているのでしょうか。

    このレポートでは、会社員、親、教師、消費者、その他様々な一般の人々の視点から、ビデオ コミュニケーションに対する現在のセンチメントをとらえることを目的としています。

    概要

    • 調査対象となった人々の大多数は、新型コロナウイルスの問題が収束した後も、ビデオ コミュニケーションは利用され続けるだろうと考えています。
    • 回答者が対面からバーチャルに移行した活動として、もっとも多かったのはお祝いごと、ビジネス、教育でした。
    • 回答者の大多数は、ビデオ コミュニケーションは孤独感や疎外感を抑えるのに役立ったと述べました。
    • 回答者の多数が、ハイブリッド環境での業務により社員が仕事を生活に適合させることができると考えており、またそれを歓迎していると答えました。
    • 各種の活動が恒久的にバーチャル環境のみで行われるようになると考えている回答者はほとんどいませんでした。 ただし多くの人々が、将来的に暮らしの中のほとんどの活動において、対面とバーチャル要素を一定のバランスで取り入れることになると感じていました。

    ビデオ コミュニケーションが私たちをどう支えてきたのか

    ミーティング、教育、医療機関の受診や医療情報の収集、特別な機会のお祝いなどで、ここ1年はビデオ コミュニケーションが欠かせませんでした。 調査結果からは、お祝いごとや医療/遠隔医療の分野でビデオ カンファレンスが幅広く利用されていたことがわかります。 さらに、音楽とエンターテインメント、社交、誕生日のお祝い、ホリデーシーズンの集まり、カンファレンスやイベントでもビデオ コミュニケーションが広く用いられ、新たな日常に適合しつつ安心感を得るのに役立っていました。 2020年4月までに、1日当たりのZoomミーティングの参加者数は3億人を超えました。

    世界中で人々がビデオ コミュニケーションをどう受け止めたのか、それに関連する感情の幅を把握するために、すべての回答者に感情を表す記述を提示し、 それぞれの記述にどの程度同意するか、または同意しないかを尋ねました。 例としては次のようなものが挙げられます。 ビデオ コミュニケーションは孤独感と戦うのに役立てることができる。 この記述にどの程度同意しますか、または同意しませんか。

    設問で使用された、感情を表す記述

    1. 新型コロナウイルスの収束後であっても、将来的にあらゆる活動でバーチャルな手段が引き続き残されるだろう

    調査の対象となった全ての国で、大多数の回答者が、この記述に同意するかしないかを尋ねられた際に、ビデオ コミュニケーションがなくなることはないと考えました。

    下記の表は、パンデミック後にあらゆる活動でバーチャルな手段が引き続き残ると考えた回答者の割合を示しています。

    パンデミック後にあらゆる活動でバーチャルな手段が引き続き残ると考えた回答者

    • 米国: 80%
    • 英国: 79%
    • ドイツ: 75%
    • フランス: 49%
    • ブラジル: 90%
    • 日本: 81%
    • インド: 83%
    • シンガポール: 84%
    • オーストラリア: 82%
    • メキシコ: 85%

    新型コロナウイルスが世界的に流行し始めた頃から、世界各地でこれまでビデオ コミュニケーションに触れたことのなかった人々が、必要に迫られてビデオ カンファレンスの使い方を学び始めました。 調査対象となった人々の多数が、ビデオ カンファレンスを頻繁に使用するだけではなく、ビデオによる継続的な授業や、休日の集まり、医師による診察、仕事でのミーティングに落ち着いて参加することができていました。 ある程度のバーチャルなコミュニケーションが今後暮らしの一部になると想像する人が、これほど多くいることは不思議ではありません。

    2. ビデオ コミュニケーションは孤独感と戦うのに役立てることができる。

    この記述は回答者の間でもっとも多くの同意を集め、調査対象となった人々の5人に4人が、ビデオ コミュニケーションが人とのつながりをある程度提供し、疎外感と戦うのに役立ったと答えました。

    ウイルスによって引き起こされるものではなくても、孤独や疎外感は生死にかかわる状況につながることがあります。 こうしたリスクを鑑みると、人とのつながりを保つよう努力する価値はあるのです。 「人間は本質として社会的な生き物であり、ツールを使ってでも愛する人の顔を見たり、話をしたり、相手のことを考えているということを伝えなければいけません」と、ハーバード・メディカル・スクールの精神医学助教授であるマイケル・クレイグ・ミラー博士は語っています。

    ハーバード・メディカル・スクール出版

    下記の表では、ビデオ コミュニケーションは孤独感と戦うのに役立てることができるということに同意した回答者の割合を示しています。

    ビデオ コミュニケーションは孤独感と戦うのに役立てることができる、ということに同意した回答者:

    • 米国: 86%
    • 英国: 89%
    • ドイツ: 78%
    • フランス: 87%
    • ブラジル: 88%
    • 日本: 59%
    • インド: 90%
    • シンガポール: 80%
    • オーストラリア: 86%
    • メキシコ: 77%

    3. ビデオ通話はあらゆる人に参加する機会を与える

    この記述に同意するかどうかを質問された際、4分の3以上の人が、ビデオ コミュニケーションはあらゆる人に参加する機会を与えると回答しました。

    理由や機会を問わず、ミーティングに参加することは、人々に自分たちは疎外されていないという感覚を与えています。 家族や友人は誕生日のお祝いに加わることができ、さまざまなオフィスで別個のチームに属している同僚たちが同時に、同じバーチャル空間でミーティングに参加でき、出張費用や移動時間もかかりません。 Zoom Meetingでは最大1000人の参加者に対応することができ、参加者同士会話したり、自分の顔を表示させることができます。 このことは、ビデオ コミュニケーションがあらゆる人にミーティングに参加する機会を与えるということに回答者が同意した大きな要因といって間違いないでしょう。

    下記の表は、ビデオ通話はあらゆる人に参加する機会を与えると考えた回答者の割合を示しています。

    ビデオ通話はあらゆる人に参加する機会を与えると考えた回答者

    • 米国: 78%
    • 英国: 75%
    • ドイツ: 80%
    • フランス: 73%
    • ブラジル: 77%
    • 日本: 76%
    • インド: 92%
    • シンガポール: 75%
    • オーストラリア: 78%
    • メキシコ: 76%

    4. このような時代は特にバーチャル活動やリモート活動によって、他の人とのつながりをより強く感じられるようになっている

    新型コロナウイルスによって、友人や家族とのつながりを保つのが難しくなりました。 路上でだれかとばったり会ったり、友達の家やカフェで遊んだり、裏庭でバーベキューをしたり、井戸端会議に加わったりすることはできなくても、ビデオ コミュニケーションを通じて周りの人や家族、同僚とのつながりを育むことができます。 バーチャルによるビジネスの会合などはもちろんのこと、ビデオ通話による定期的な集まりや、バーチャル飲み会、バーチャル誕生日会などは、パンデミック禍に人間関係を維持するうえで必要不可欠でした。

    下の表は、バーチャル活動やリモート活動によって、他の人とのつながりをより強く感じられるようになっているという内容に同意した回答者の割合を表しています。

    バーチャル活動やリモート活動によって、他の人とのつながりをより強く感じられるようになっているという内容に同意した回答者

    • 米国: 78%
    • 英国: 75%
    • ドイツ: 80%
    • フランス: 73%
    • ブラジル: 77%
    • 日本: 76%
    • インド: 92%
    • シンガポール: 75%
    • オーストラリア: 78%
    • メキシコ: 76%

    5. バーチャル活動やリモート活動は、心の健康の改善に役立つ

    この記述に同意するか、同意しないかを尋ねられた際、ほとんどの回答者はバーチャル活動やリモート活動が心の健康の改善に役立つと回答しました。 ビデオ通話に参加することで人々が感じられるつながりは、(感情に関する記述1に示したように)孤独感を和らげるというだけではなく、心の健康面でもポジティブな影響を与えます。

    ビデオ通話は電話会議とは異なり、心の健康維持に役立つ場合があることが、研究からも明らかになっています。 The American Journal of Geriatric Psychiatryに掲載された2018年の研究によると、社会的に孤立しがちな米国の1500人近くのお年寄りを調査したところ、人とのつながりを保つためにビデオチャットを利用すると、音声とメールによるやりとりと比べてうつの症状を50%近く緩和できるということを発見しました。

    “How Videochatting Changes Your Brain, According To Experts,” Bustle (3/26/2020)

    下の表は、バーチャル活動やリモート活動は、心の健康の改善に役立つということに同意した回答者の割合を表しています。

    バーチャル活動やリモート活動は、心の健康の改善に役立つということに同意した回答者

    • 米国: 66%
    • 英国: 69%
    • ドイツ: 54%
    • フランス: 52%
    • ブラジル: 56%
    • 日本: 42%
    • インド: 75%
    • シンガポール: 57%
    • オーストラリア: 71%
    • メキシコ: 53%

    バーチャルは将来的にどの程度普及するのか

    新型コロナウイルスのパンデミックで、ビデオの利用が異例の広がりを見せたことから、対面での集まりや活動を再開するのに十分な安全性が確保された後では、ビデオの利用頻度はどの程度の水準になるだろうかという疑問が自然と生まれてきます。 ビデオ カンファレンスは今後も必要とされるのでしょうか? どのような目的で、またどの程度必要とされるのでしょうか?

    今回の調査は、パンデミックによる外出禁止期間中、人々にとってもっとも重要だったビデオのユースケースや、この困難な時期を切り抜けるためにビデオ コミュニケーションがどのように役立ったのか、そしてこの先どのようにビデオを活用していくかを把握することを目的としています。

    調査からは、種々の活動が将来バーチャルだけで行われるようになるだろうと考える回答者はほとんどいないこと、そして対面のみに限定された未来を望む回答者もわずかであるということがわかりました。 ほとんどの人は、対面のアクティビティとバーチャルのアクティビティをバランスよく取り入れることになるだろうと感じています。

    10か国からのフィードバック

    ここでは、ビデオ コミュニケーションの現在の日常における役割と、将来における役割を、世界各地の人々がどのように見ているのかをご紹介します。

    * 備考: 四捨五入しているため、割合の合計が100%にならない場合があります。

    好み: バーチャル vs 対面

    10か国、7,689名に、現在の好みについて尋ねました。 もし選べるとしたら、下記の活動を対面とバーチャル、どちらでやりたいと思いますか。

    過去6か月の間に特定の活動にビデオを使用したと答えた人々に対しては、パンデミック以降も同じ活動にビデオを利用し続けるつもりかどうかを尋ねました。 回答を詳しく紹介します。

    ビジネス

    過去6か月間にビジネスでビデオを利用したと答えた回答者に対し、下記の質問をしました。 将来、または新型コロナウイルスの収束後の暮らしについてお考え下さい。ビジネス関連のアポイントメントには、対面とバーチャルのどちらで参加したいですか。

    回答は次のとおりでした。

    * ビジネス関連のアポイントメントとは、社内/顧客とのミーティング、投資家とのミーティング、取締役会のミーティング、採用、メンターセッションなどを指します。

    概要: 対面のみよりは、ハイブリッドな働き方の方がはるかに好まれる

    ほとんどの国で、ハイブリッドなビジネス環境の方か強く好まれました。アンケート回答者のうち3分の2が、業務環境についてバーチャルと対面のミックスを好んでいました。 多くの回答者が、自宅を出る必要がなく、バーチャルで安全を確保できたという事実を挙げていました。主な欠点としては、個人的なつながりが築きにくいことや、貧弱なインターネット接続、その他の技術的問題が挙げられました。 将来的な出張について尋ねると、ほとんどの国でビジネスのための出張はパンデミックの前と同程度になるか、または減ると見込まれていました。

    国ごとのインサイト

    • フランスとインドでは、今後のビジネス関連のアポイントメントで対面のみを好む割合が高くなっていました。
    • 日本の回答者の14%、インドの回答者の12%が、完全にバーチャルのみでビジネスを行いたいと回答しました。
    • シンガポール、ブラジル、オーストラリアでは、ビデオ コミュニケーションと対面を組み合わせてビジネスに取り入れたいという意向がもっとも強く見られました。
    • 日本の回答者の多くが、ビジネスのための出張が今後大きく変わると考えており、79%は今後出張が減ると見込んでいました。

    ハイブリッドなワークスペースとは?

    回答者からは、ビジネスに対しハイブリッドなアプローチを好む傾向が顕著に見られました。そのため、ハイブリッドなアプローチについてより具体的に、またどのような側面に魅力があるのかを明確化するため、次の質問をしました。 質問: 大部分がバーチャルである現在のビジネス環境を踏まえると、ハイブリッドなワークスペースとはどのようなものだと思いますか?

    回答の一部を以下に掲載します。

    「多くの人々が自宅勤務を経験して、企業側もリモートワークを効率よく運用できるとわかったことから、今後自宅勤務は基本になり、企業もオフィススペースの借用や間接費用の支出を抑えられるだろう。」

    「それぞれの人に合った仕事のスタイルを選べるようになるでしょう。子供たちが親の帰りを自宅で待たなければならないとか、家庭の事情による離職といった問題の解決につながるはず。」

    「柔軟なオフィススペース。多くの仕事がデジタルで行われるため、勤務時間中にどこにいるかをより柔軟に選べるようになり、ビデオ コミュニケーションのおかげで必ずしも全員が同じ場所にいなくても良くなるでしょう。」

    「きっとすばらしいと思います。 全員の安全を確保できるし、特に企業のコスト削減につがなるでしょう。 バーチャルを活用して、より実践的に便利に仕事をすることができ、メンタルヘルスの改善にも大いに役立つでしょう 」

    「場合によってはリモートワークが許容されますし、そちらのほうが実際的なこともあるでしょう。 出勤を減らすことにつながりますから、 燃料消費を抑え、環境を守ることにつながるでしょう」

    「毎日Zoomを使っています。 Zoomは会社での中心的なコミュニケーションツールです。 Zoomのおかげで自宅勤務を効率的に進められます。」

    Deezer、IT部長、Frederic De Ascencao

    医療機関

    過去6か月の間に遠隔医療による診療でビデオを利用したと答えた回答者には、下記の質問をしました。 将来、または新型コロナウイルスの収束後の暮らしについてお考え下さい。医療機関や遠隔医療による診療には、対面とバーチャルのどちらで参加したいですか。

    回答は次のとおりでした。

    * 医療機関や遠隔医療による診療には、医師の診療、セラピーやカウンセリングセッション、事前スクリーニングの予約などを指します。

    概要: 対面による診療は続くが、利便性のために遠隔医療が加わる

    将来的に医師による完全にバーチャルな診療を望む回答者はほとんどおらず、よりリアルなつながりを感じられることから、多くの回答者は依然として対面での診療や検査を望んでいます。 しかし、遠隔医療の便利さは世界中で歓迎されており、バーチャルな遠隔医療は今回の調査の中でもっとも人気のあったビデオのユースケースのひとつでした。 定期的な診察を自宅から便利に利用する、また高度な専門家にアクセスするということは、今後も需要があると考えられます。

    国ごとのハイライト

    • フランスとオーストラリアの回答者の半数以上(52%)が、将来的な医療ニーズへの対応は対面でのみ実施して欲しいと考えています。
    • インドでは、将来的に診療でビデオ コミュニケーションのみを使用したいと考える人は13%にとどまりました。
    • ほとんどの国で、医師の診察を受けるのに自宅を離れずに済むことが、バーチャル診療の最大の利点だと考えています。

    「このタイプの診療手段がすべてなくなると、私の担当する患者さんたちは非常に困るでしょう。 バーチャル診療の価値に気づいたのです。 以前であれば、30分の診察のために、仕事で丸1日休みを取り、往復4時間かけて通院しなければいけない人もいました。 今では、診察のための時間の90%を、通院や待合室ではなく医師の診察に充てられるようになりました。 医師の診察を受ける際、患者さんはバーチャル診療が最良だと感じています」

    Lee Schwamm, M.D., “A Virtual Revolution: How the COVID-19 pandemic will transform care delivery”

    教育

    過去6か月の間に教育や学習でビデオを利用したと答えた回答者には、下記の質問をしました。 将来、または新型コロナウイルスの収束後の暮らしについてお考え下さい。教育や学習関連のアポイントメントには、対面とバーチャルのどちらで参加したいですか。

    回答は次のとおりでした。

    * 教育や学習関連のアポイントメントは、学校の授業(K-12や高等教育)、保護者と教師の面談、PTA会議、学校理事会の会議、指導、生涯学習、仕事での研修が含まれます。

    概要: 教育では対面指導が優先されるものの、バーチャルも一定の役割を担う

    パンデミックにより世界中で学校が閉まり、学習が続けなくなりました。ビデオ コミュニケーションは、しばしば安全に教育を続けるための唯一の手段になりました。 バーチャルな手段による教育のもっとも大きな懸念事項は、リアルなつながりを作り上げ、生徒、教師、クラスメートの間でやる気を育てることでした。 回答者の多くは、将来的に対面での指導を好むと回答しましたが、対面での指導が利用できない場合にはバーチャルな手段を使用しても構わないと考えています。

    国ごとのハイライト

    • 米国、日本、インド、そしてシンガポールの回答者のうち10人に1人が、バーチャルのみの指導でも構わないと回答しました。
    • 英国(50%)と、フランス(53%)では半数が、将来的な教育関連の活動は対面のみで行いたいと考えていました。
    • バーチャルのみの教育環境を受け入れる可能性がもっとも低いのはブラジルでした(回答者の5%)。

    「2021年の状況に関わらず、私たちは将来的に学習スペースのツールとしてZoomとNeatの利用を続ける予定です。 NeatとZoomのおかげで、Ulster BOCESでは、将来的な指導と学習の可能性、そしてあるべき姿に向けて、教育設計を活かすことができています。」

    Ulster Board of Cooperative Educational Services、副管理者、Jonah Schenker

    イベント

    過去6か月の間にイベントでビデオを利用したと答えた回答者には、下記の質問をしました。 将来、または新型コロナウイルスの収束後の暮らしについてお考え下さい。イベントには、対面とバーチャルのどちらで参加したいですか。

    回答は次のとおりでした。

    *イベントとは、バーチャルでオンラインのコンサートを見たり、会議や礼拝に出席することを指します。

    概要: イベントは対面での経験がベスト

    私たちの調査では、イベントでビデオを利用する場合は便利さと時間の節約が大きな要素となりましたが、どの国の回答者も、将来的なコンサートや礼拝といったイベントは断固として対面での開催を望んでいました。 気晴らしが必要な人や、対面で参加できない場合にバーチャルな手段が歓迎されました。

    国ごとのハイライト

    • バーチャルと対面の両方を取り入れたイベントを好む割合は、日本(65%)とブラジル(59%)でもっとも高くなりました。
    • 将来的にバーチャルのみのイベントを歓迎する回答者の割合は、インドで10%、またメキシコとブラジルではわずか3%、ドイツでは2%にとどまりました。
    • パンデミックの収束後でも、バーチャルか対面かに関わらずイベントに出席したいと答えた人の割合は、英国でもっとも低くなっていました(39%)

    「当社の場合は、デジタルによるプログラムはうまく機能しています。 美術館内でイベントを開催する場合よりも、多くの人にリーチすることができていました。 また、国内のみならず国外でも多くのオーディエンスを獲得しています」

    LA Plaza de Cultura y Artes、CEO、John Echeveste

    2021年のMozFestバーチャル イベントでは参加者が5倍に

    2021年3月、Mozillaは11年間の歴史で初めて、高い人気を誇る年に1度のイベント、MozFestをバーチャルな体験として作り上げ、プロデュースする方法を考えなければなりませんでした。 困難な課題でしたが、MozFestはビデオ コミュニケーションを活用することで、イベントのクリエイティブでインクルーシブな精神を保つことができました。 数百におよぶインタラクティブ セッション、パネルディスカッション、そして詳細なワークショップでZoomのビデオ コミュニケーションを活用しました。

    MozFestコミュニケーション マネージャーのKristina Gorrによると、

    「あらゆる人々にアクセシビリティを提供できるプラットフォームが必要でした。 私たちのコミュニティでは、世界中から参加を希望する人々がいました。アフリカや、世界中の遠隔地からです。 多様性とインクルーシビティ、そしてアクセシビリティは私たちにとって非常に重要で、毎年参加できる人を増やすために、この点の改善に大きな力を注いでいます。 正直なところ、オンライン限定のイベントは予定していませんでしたが、世界的なパンデミックのために開催に踏み切りました。 ビデオとオーディオのテクノロジーを利用できたおかげで、これまでで最大規模のフェスティバルを開くことができました。 この3月に開かれたイベントでは、9,800名におよぶ人たちがバーチャルで参加してくださいました。 対面でのフェスティバルを開いたときの5倍に相当します。 これはリーチとアクセシビリティの面での大きな飛躍です。その大部分はZoomのおかげです。」

    お祝い

    過去6か月の間にお祝いごとでビデオを利用したと答えた回答者には、下記の質問をしました。 将来、または新型コロナウイルスの収束後の暮らしについてお考え下さい。お祝いごとには、対面とバーチャルのどちらで参加したいですか。

    回答は次のとおりでした。

    * お祝いごととは、結婚式、誕生日パーティー、ハッピーアワー、家族での集まり、その他のお祝い事を指します。

    概要: バーチャルでの誕生会は永遠に期待できない

    お祝いごとは、新型コロナウイルスのパンデミック中にバーチャルに移行した例がもっとも多かった活動の1つですが、回答者はこういった誕生会や結婚式、祝日をどの程度バーチャルでお祝いしたいかについて、強い感情を抱いていました。 バーチャルな手段は、直接参加できない人たちにとっては「あれば便利な」オプションですが、ほぼすべての対象国では、多くの回答者が、特別な機会のお祝いごとや家族の訪問を、また対面で行いたいと考えていました。

    国ごとのハイライト

    • 将来的にバーチャルのみでお祝いごとを行いたいという回答者はどの国でも少なく、リアルな対面でのつながりをビデオで再現することの難しさを挙げていました。
    • フランス(72%)、ドイツ(72%)、そして英国(70%)ではお祝いごとについて強い意見が見られました。対面でのお祝いを好む人がはるかに多いのです。
    • バーチャルな手段は、ほとんどの回答者にとってはパンデミックの間に安全を確保するのに役立ち、また他の手段では出席できなかった人がお祝いに参加するのに役立ったという声もありました。

    「パンデミックの後、私たちの暮らしには長期的な変化があると思います。 対面とバーチャルを組み合わせた結婚式の市場が生まれると考えています。 バーチャルな結婚式は、カップルにとっては安価でありながら親密で、本格的なものです。 ハイブリッドなイベントであれば、最も親しい人に美しい会場、装飾、ディナーやドリンクを提供し、それ以外のたくさんの人たちをバーチャルで呼ぶことができます」

    Wedfuly、創業者兼CEO、Caroline Creidenberg

    エンターテインメント

    過去6か月の間にエンターテインメントでビデオを利用したと答えた回答者には、下記の質問をしました。 将来、または新型コロナウイルスの収束後の暮らしについてお考え下さい。エンターテインメント関連の用事には、対面とバーチャルのどちらで参加したいですか。

    回答は次のとおりでした。

    *エンターテインメント関連の用事とは、お笑いのライブ、料理教室、バーチャルゲームイベントなどを指します。

    概要: 都合の良いときにはバーチャルでのエンターテインメントに参加する

    バーチャルのお笑いライブ、料理教室やゲームイベントといったものへのアクセスは便利である一方、将来的にはバーチャルのみのエンターテインメントは回答者からほとんど望まれていません。 多くの国では、必要な時にのみビデオの使用を続けるでしょう。 ヨーロッパの回答者は、大規模な対面でのエンターテインメント活動に戻ることを好んでいます。

    ビデオを見る

    国ごとのハイライト

    • インドの回答者の12%が、将来的にはバーチャルのみのエンターテインメントを歓迎すると回答しています。これに同意する回答者は日本、メキシコ、シンガポールでは10人に1人でした。
    • 日本(61%)とブラジル(63%)の回答者の3分の2が、対面とバーチャルを組み合わせたエンターテインメントというアイディアを支持しています。
    • 英国(56%)、フランス(52%)、ドイツ(49%)では半数近くが、エンターテインメントに関しては対面のみを支持しています。

    「2020年3月以降、22,000人以上のアーティストが79,500件以上のコンサートを、オンライン音楽ハブであるBandsintownで開催したという。 Bandsintownが3月に1,000組のアーティストのファン6,000人を対象に行ったアンケートでは、音楽ファンのうち半数以上(55%)が、対面でのライブが再開された後でもストリーミングでのライブを観覧すると答えている。 アンケートに答えたアーティストのほとんど(85%)が、対面でのライブが可能になった後でもライブストリーミングによるライブを日程に組み込む予定だ。」

    “What will live entertainment look like after COVID-19?” USA Today(4/12/21)

    将来に向けて

    今回の調査結果は、ビデオ コミュニケーションが今後の暮らしの中でも重要な役割を担い続けることを強く示唆しています。 ですが、もっとも興味深い点は、次に何が起こるかでしょう。 大手企業や中小企業は、顧客や見込み顧客との会合のために何をしており、またどのような場所が望ましいのでしょうか。

    パンデミック禍に私生活や仕事面でつながりを維持するために、信頼を寄せてきたテクノロジーは、単なる「パンデミック用のテクノロジー」ではありません。 Zoomのような信頼性の高いビデオ コミュニケーションは、暮らしの手段です。

    その他のユースケース

    今後対面またはバーチャルで他のタイプのアクティビティに参加するかどうかについては、以下のデータが出ています。

    • 行政機関: 10か国のうち7か国で、将来的にビデオの利用を計画しているという答えがもっとも多かった活動は、市議会のミーティング、バーチャルによる市長選挙の討論会、陪審への参加、宣誓証言、聴取、調停でした。
    • 金融サービス: 調査の対象となった国々で2番目に望まれているビデオによる活動として、10か国のうち5か国で、ローンの借り換え、法人/個人口座開設、または税務関連のアポイントメントでのビデオ導入を計画しています。
    • 小売: シンガポールの回答者の間では、小売サービスへのビデオの導入(店頭の販売コンサルタント、またはパーソナルショッパーとの連絡)が今後予定されているユースケースとしてナンバー1を占めました。
    • フィットネス: インドではオンラインのグループクラス、または1対1の個人トレーニングへのビデオの導入が、今後予定されているユースケースとしてナンバー1を占め、調査対象国の間で群を抜いていました。

    バーチャル カンファレンスは、対面での参加に限定するよりもはるかにたくさんの人を招くことができます。 遠隔医療のオプションは、時間を節約し、アクセスを広げ、より多くの人が平等に治療を受けられるようになります。 教育機関では潮目の変化が既に始まっています。特に大学では、カリキュラムの拡充や新しい学生にリーチするために導入が模索されています。

    患者であれ、社員であれ、学生であれ、消費者であれ、世界中で人々はビデオの力と便利さを経験し、このオプションへの需要は高まりました。 このオプションを提供できないビジネスリーダーは遅れをとるでしょう。

    Zoomの直感的かつ拡張しやすく安全なプラットフォームは、まずは基盤となるビデオからイノベーションの基準をつくりました。現在、当社のコミュニケーション ソリューションは、大手企業、中小企業、個人の皆様に選ばれています。 将来に向けて信頼性の高いビデオ、チャット、通話サービスを提供するZoomの包括的なプラットフォームについて、ぜひお問い合わせください。

    レポートの方法論

    Zoomは、ビデオ コミュニケーション(VC)に対する回答者のセンチメントを調べる調査をQualtrics Researchに委託し実施しました。 その目的は、特定の活動についてバーチャルな選択肢を維持することのもっともポジティブな側面を明らかにし、人々がビデオ コミュニケーションを通じた参加を続けることを見込んでいる活動を把握することです。

    新型コロナウイルスの収束後、消費者がどの程度ビデオ コミュニケーションの活用を望んでいるのかを理解するため、10か国の回答者にオンラインでのアンケートに答えていただきました。

    今回のアンケートでの、回答者条件は次のとおりです。 報道、PR、マーケティング、またはテクノロジーとソフトウェアの分野で働いていない、過去1か月の間にビデオ コミュニケーションを利用している、質問に登場したビデオ コミュニケーション プラットフォームのうち少なくとも1つを認識しており、利用したことがある、質問に登場した活動のうち少なくとも1つでVCを利用したことがある。 このアンケートは、2021年3月15日から26日にかけて行われました。

    回答者総数は7,689名、うち米国が1,021名、英国が1,033名、ドイツが1,012名、日本が1,011名、インドが1,007名、フランスが525名、ブラジルが530名、メキシコが522名、オーストラリアが516名、シンガポールが512名でした。